当協会の各都道府県支部で実施した交通労働災害防止事例研究会の成果を基に、代表的な交通労働災害30事例について、事故の特徴や傾向、災害原因となった問題点、災害防止対策等をとりまとめたものです。

 　巻末には災害事例研究の手法を用いて交通労働災害について、原因の究明と防止対策を樹立していく方法を掲載してあります。

　 小規模事業場でも容易に実践することができる交通労働災害防止のための手法として、ヒヤリ・ハット活動、交通危険予知トレーニング(交通KYT)、指差し呼称・安全呼称、交通危険マップをとりあげ、これらの手法について易しく解説を加えました。また、「どんな危険がひそんでいるか」、危険を事前に察知する能力を高めるためのトレーニングを行える「イラストシート集」を併せて掲載しました。

　 陸運業で運転を業務とするプロ･ドライバー向けに、安全運転に必要な知識、運転者が実施すべき事項を分かりやすくまとめました。

 　事業場における教育用、あるいは常備テキストとして、さらには製造業や第三次産業のプロ･ドライバー用のテキストとしてもご活用ください。

 　初めて貨物自動車の運転者業務に就く人や、大型車両に乗務替となる人に対しては、添乗や実体験等の安全運転教育が重要です。

　 これらを実施する際のカリキュラム、教育内容、効果等を分かりやすく解説しました。

　 フォークリフト運転技能講習を修了してフォークリフトの運転業務に就いている（就く）方を対象とした安全教育・能力向上教育用のテキストです。

　 近年の荷役設備、作業方法の変化及び法令改正に対応するため旧版を全面的に見直しました。運転をする方だけでなく、関係者の参考書としても役立つ内容になっております。

 　 フォークリフト運転技能講習及び特別教育用のテキストとして編さんしたもの。フォークリフトの構造、取扱い方法、災害事例などを掲載。
　最新の法令・知見に基づき必要な改定を施し、書きぶりも全面的に見直した。また、図表・イラストを従来にも増して拡充したほか、判型をB5判とし、4色刷および2色刷を採用するなど、分かりやすく見やすい誌面とした。

 　運転者がフォークリフトの運転等の作業を正しく、安全に行うよう、日常知っておかなければならないことを重点的に収録しました。

安全ビデオ

フォークリフトの作業開始前点検の進め方　

　荷役運搬機械、設備等についての安全化を進めるうえで、ご留意いただきたい事項等について、マニュアルの形で取りまとめたものです。

　 陸上貨物運送事業以外の業種の荷役運搬作業にも共通して活用できるものとしております。
　本書をモデルとして各職場の作業実態に見合った安全作業マニュアルを作成、整備し、これに基づく適切な安全作業を行ってください。
　なお、安全の先取り手法であるリスクアセスメントに活用して労働災害防止に大いに役立てていただくことを期待しております。

　 厚生労働省の「職場における腰痛予防対策指針」を基に、腰痛の原因、正しい重量物の取扱い、腰痛予防体操などを分かりやすく解説しました。

職場における腰痛予防対策マニュアル
−腰痛予防管理者用労働衛生教育テキスト−

（中央労働災害防止協会編）

　 労働安全衛生法では、10人以上50人未満の労働者を使用する事業場においては、安全衛生業務を担当する安全衛生推進者を選任しなければならないとされています。
　 本書は、陸運業の特性を念頭において陸運業に従事する安全衛生推進者として身に付けておくべき事項について網羅しました。
 　安全衛生推進者の養成講習用テキストとして、また、安全衛生推進者の能力向上教育用テキストとしてはもとより、企業・事業場の安全衛生業務担当者の必携として広く活用いただける内容になっております。

　 新規に雇い入れた従業員は、作業のどこに危険があるかよく分からないので、被災しやすいと考えられます。したがって、新規採用者等の安全衛生教育は、労働災害防止の上から大変に効果が大きいといえます。

　 雇い入れ時等の教育で、陸運業の職場に共通する基礎的な事項について的確に教育するためには、テキストを活用することが大変に効果的です。
　 是非、このテキストの活用で働く人の安全と健康を確保しましょう。

　労働安全衛生法の条文ごとに、関係の労働安全衛生法施行令、労働安全衛生規則等の規則、さらに関係告示の規定を示して、法令の内容が容易に理解できるようにしたものです。

　安全衛生等の講習会の資料としても最適です。

　 この冊子は、陸運業における安全衛生の現状について、労働災害の発生状況等の推移や最近の状況を中心に表やグラフを用いて、分かりやすく取りまとめたものです。
　労働災害防止の基礎資料として幅広いご利用ができるよう多くの情報を提供しています。
　

　小規模事業場でも容易に安全衛生管理規程や安全衛生管理計画を作成することができるように、また、これらに基づいて組織的・継続的に安全衛生活動を実践していくことができるように、これらのモデルを示したものです。